国内超有名企業から320人のメールアドレスが見える形で一斉送信された件について、「個人情報の取り扱いおよび情報セキュリティに関する社内教育ならびに管理体制のさらなる強化に取り組み、再発防止に努めてまいります」というお詫びメールが来た。言うだけ、という感じがする文面だが。社内教育はないよりあった方が良いだろうが、こういうセキュリティ事故を防ぐには「何をどう操作しても絶対に宛先がToには含まれない」ような送信システム(ソフトウェア)を使う以外にないだろう。「起きる可能性があることはいつか起こる」マーフィーの法則である。防ぐには「絶対にそうならない仕組みを用意する」(＝可能性を潰す)しかないのだ。利用者側にできる対策としては、漏れても困らない捨てアドレスを使って会員登録しておくことだろう。とはいえ、あらゆるサービス1つ1つに捨てアドレスを用意するのは現実的ではないが。今回のような超有名企業が運営しているサービスの場合だと、そこまでの対策はあまり採らなさそうな気がする。私の場合は、捨てアドレスではなかったが、ネット上に広く存在している私の個人情報とは結びつきにくいアドレスを使ってはいた。