医療費を集計するの面倒だな……と思ったのだが、なぜか令和4年の医療費集計ファイルが既に作成されている。中を見ると8月分まで記録していた。過去の自分がしたのか。どこかの小人さんがやってくれたのか。いつの間に……。

国税庁FAQ No.1122 医療費控除の対象となる医療費
特定健康診査の費用は、疾病の治療を伴うものではないので、原則として医療費控除の対象とはなりません。
うむ。なるへそ。ならんのか。(´･ω･`) まあ、300円しか払っていないのだけども。

国税庁質疑応答例 自家用車で通院する場合のガソリン代等
自家用車で通院する場合のガソリン代や駐車場の料金は、医療費控除の対象とはなりません。電車代やバス代なら対象だが、自分で運転した場合はダメなのか。

小学校とか中学校とかで、校庭に描かれたラインに沿って生徒を並べて人文字を作らせてからヘリで空撮する……というのを過去に2回くらいやった（やらされた）ことがあるが、ああいうのって、現代だとドローンで撮影できるから、校庭に並ばされたままヘリの到着を長時間待ったりしなくてもすぐに終わるのだろうか？

確定申告での医療控除のために使う医療費集計フォームは、従来のVer 3.1を今年もそのまま使って問題ないようだ。

メールサーバを提供するサービスをしようと思ったら電気通信事業の届け出が必要だけど、Webサーバを提供するサービス(ホスティングサービス)とかオンラインストレージを提供するサービスだと電気通信事業の届け出は不要なの。判断理由は『他人の通信を媒介する機能を提供しない』からだそうだ。総務省の電気通信事業参入マニュアルPDF（p.22～23あたり）に書いてあった。「他人の通信を媒介」というのは、自分以外の「他人と他人の2者間で交わされるメッセージ」のことだという定義っぽい……？ なので、BBSとかSNS（不特定多数の利用者間で情報交換される場）は届け出は不要だと判断されるのだとか（2者間ではないから？）。ただし、その機能に付随して2者間でメッセージ交換が可能な仕組みがあれば届け出が必要になるそうな。ただ、これらの「届け出が必要な条件」に該当していなくても『月間アクティブ利用者数の平均が1,000万以上』だと問答無用で届け出が必要っぽい。逆にこれらの「届け出が必要な条件」に該当していても『無料で提供している(収益を得る手段が加えられていない)』なら事業ではないので届け出は不要だとか。

さくらインターネットのコントロールパネルから利用できるファイルマネージャでも、圧縮・展開操作は可能なようだ。(下図の緑色矢印の先)

なら、CGIの構成ファイル全部を収めたZIPを、ZIPのままアップロードして、サーバ上で展開する方法でも問題はなさそう。なお、パーミッションを変更するのは、上図の黄色矢印の先にある「プロパティ」から。

数値でもチェックでもどちらでも指定できる。

何もしてない。┌(:3」└)┐