部屋の湿度が27％しかないぞ……。

続編を楽しみに待っていたティアムーン帝国物語６が出たので早速読んでいる。第7巻も5月に出るようだ。順調に進むようで嬉しい。話もおもしろいし、相変わらず挿絵が凄まじく可愛い。電子版を読んでいるのだが、挿絵ページが来ると毎度キャプチャしてしまう。

固有名詞がなかなか出てこなくてマズい。脳が。

EUにも公用語の指定があり、加盟国それぞれが1言語ずつ申請できる制度らしい。その結果、これまで24言語がEUの公用語になっていた。英語ももちろんその中の1つなのだが、英語をEUの公用語として申請していたのは英国だけだ。その英国がEUから離脱したことで、EUの公用語リストからも英語が削除されるのだろうか？ ググってみると、「Brexit後、EUにおける英語はどうなる？」という記事に詳しい解説があった。EU市民のうち英語を母国語としているのは13％しかおらず、その多くは英国内の住民だとのこと。ググってみたところ、2019年のEU総人口は5億1350万人で、英国の人口は6665万人なので、EU総人口のうち英国人が占める割合がまさに13％だ。とすると、英国が離脱した今、英語を母国語とするEU人はほとんど居ないということだろうか。アイルランド人が490万人くらい居るのだが、彼らの母国語は英語というわけではないのだろうか？（アイルランド自体はEU公用語としてゲール語を指定しているらしい。）だとすると、英語はEU公用語からはあっさり削除されそうにも思える。ただ、先の記事によると、EU市民のうち「母国語以外で会話できる言語」としては54％が英語を挙げるらしい。たしかに、EUから遠く離れた日本人と中国人が会話する場合ですらも英語が使われるケースがあるくらいだし、事実上の世界公用語が英語のようなものだからそうなるだろう。EU内での英語の扱いがどうなるのか、ちょっとだけ気になる。

とあるニュース記事ページのソースを見たら、JavaScriptの中に「内部関係者除外用フラグ」とか「内部関係者かどうか判断」というコメントが書いてあってちょっとおもしろい。

自分の支持した方を勝たせたいがために「不正投票はなかったと分かってはいるがあえて『不正投票があった』と口では言っている人」と、「本当に不正投票があったと心から信じている人」との割合はどれくらいなのだろうか。心の内の問題なので調べようがないが。

昨日に出たWSJのこの記事によると、米司法省が1974年に出した法的文書によると、「誰も自分の裁判で判事になることはできない」とし、法的原則の下、大統領は自分を恩赦することはできないと定めている。だが、一部の法律専門家は、まだ一度も司法の場で争われたことはないとして、司法省の見解に反論している。とのことだが、司法省がそう既に判断しているなら大統領は自分に恩赦を出せなさそうではないかと思うのだが。司法省はあくまでも行政機関であって裁判所(司法権のある機関)ではないから「司法省がどう判断しようと裁判で争ったら結論は分からんよ」ということなのだろうか。だとしたら結論は分からないだろうが、司法省の判断の方が正しいと結論が下される可能性も同様にあるのでは……。